日本小学生バレーボール連盟の変遷

連盟創設までの状況

昭和３３年度　正課体育教材から削除

　昭和２４・２８年度の小学校学習指導要領改訂時には正課体育の教材として位置付けられていたバレーボールが、昭和３２年度の改訂時に削除され、昭和３３年１０月に公布された。
指導要領で削除された理由は次の通りである。
１．子供たちにとって技術的に難しい。
２．ラリーが続かず興味を示さない。
３．運動量が少なく体力つくりに役立たない。
４．中・高校から教えても社会人になってからのレクレーションとして楽しめる。

昭和３６年度　小学生の対外試合の禁止

　学徒の対外競技への参加を制限する支部次官通達が昭和３６年６月公布された。
これにより小学生の競技参加は親睦を目的とする隣接学校間、連合運動会への参加が許されるのみで、一切の対外競技が禁止されることとなった。

昭和４０年度　日本協会は対策委員会を設置

　日本協会は規則委員会の下部組織として、小中学校問題対策委員会（砂田保委員長）を組織し、次の活動を開始した。
１．小中学校用６人制簡易ルールの作成。
２．小学生バレー復活のための対文部省対策の研究。
３．小学生バレーの全国実態調査の実施。

昭和４２年度　小学生指導者講習会を開催

　日本協会全国評議員会は、小中学校対策委員会の結成を承認。
小学生用コート１４Ｘ７ｍ、ネット１．８ｍ、ボール２００ｇ・６２ｃｍを制定。
　小学生指導者の発掘と育成を目的として、第１回全国小学生指導者講習会が第２回全国中学校指導者講習会と併行して８月大阪四天王寺、愛泉学校で開催され、３２名の参加を得る。

昭和４４年度　文部省対外試合の禁止を緩和

　日本協会は機構改革をすると共に、指導普及委員会（喜島慶一郎委員長）の下部組織として小中学校対策委員会（豊田博委員長）を結成。西川政一会長名で坂田道太文部大臣に「小学校教材へのバレーボールの追加と対外運動競技基準の緩和を要望」。その結果種々の社会的条件により、青少年運動競技中央連絡協議会の承認を得れば、優れた中学校生徒の年１回の全国規模の大会開催及び小学生の年１回全県レベルの大会開催が可能となる。
　昭和４４年８月第１回全国スポーツ少年団バレーボール大会が東京体育館を中心に男子２１、女子１８チームの参加の下に開かれ、翌昭和４５年には第１回全日本中学生バレーボール男女選手権大会が開催されて中学生にとって夢の全国大会が実現した。昭和４５年小中学校対策委員会は文部省への教材復活の努力は顕著な効果を上げることができず、学校教育の一環としての「学校体育の中での小学生バレー」には当面希望を持つことができない状況から、その打開策として「社会体育としての小学生バレー」を意図して、日本協会に次の具体策を提案した。
１．協会独自の小学生バレー指導者の育成と組織化。
２．小学生バレーのルールの普及と指導法の研究及び指導書の作成。
３．学校教材としての小学生バレーの研究と指導要領への導入法の研究。

昭和４６年度　企業協賛によるバレーボール教室開催

　日本協会は小中学校対策委員会を発展的に解消して、指導普及委員会（吉原一男委員長）の中に小学生対策委員会（吉村恒男委員長）を設置し、小学生バレーポールの普及と指導者養成及びその組織つくりに努めることとなった。
　４月東京で各都道府県の小学生バレー担当者を集めて責任者会議を開催し小学生バレー指導者の組織化と大会の持ち方について意見交換。
　全国９ブロックで小学生バレー指導者講習会を実施、開催経費１００万円を日本協会が計上。
　朝日生命厚生事業団の福田希平理事長の努力で、全国１０地区に各１０万円の補助金で小学生バレー教室が開催されることとなる。
　国際バレーボール連盟規則・技術委員会委員長及び日本協会科学研究委員会委員長の豊田博委員長が中心となって検討の結果、小学生用公式競技用ボールが軽量４号（２１０ｇ・６４ｃｍ）に決定しコートの大きさ８ｍＸ１６ｍ、ネットの高さ２．０ｍに定められる。
　大阪府バレーボール協会吉原一男理事長は理事長就任と同時に全国に先駆けて大阪府小学生バレーボール連盟（初代理事長林良二）を設立発足させた。そして近畿２府４県中国５県、四国４県の府県協会に働きかけて、府県協会単位での少年少女バレーボール大会を実現した。この大会はよみうりテレビから放映もされ子供たちに非常な反響を呼んだ。

昭和４８年度　全日本少年少女バレーボール大会開催

　日本バレーボール協会は法人化が認められ、財団法人日本バレーボール協会として歩み始めた。その寄付行為第３２条に小学生対策委員会の活動目標は次のように規定されている。
１．小学生を対象とするバレーボールの施策の研究と立案。
２．小学生及び指導者を対象とする競技会（教室）及び講習会の開催。
３．小学生を対象とする競技規則に関する研究。

　全日本小学生バレーボール指導者講習会が駒沢大学を中心に開催された。その主要なテーマは次の通りであった。
１．小学生バレーボールの指導は如何にあるべきか。
　１）子供の体力と精神的特長。
　２）小学生バレーのルール。
　３）小学生バレーの技術構造。
　４）小学生バレーの指導計画。
２．小学生チームの運営と管理は如何にあるべきか。
　１）チームづくりと子供の集め方。
　２）父母の理解と支援体制づくり。
　３）練習場・経費の作り方。

吉原一男指導普及委員長の大変な努力によって、日本生命相互会社・オニッカ株式会社・ジェレンク株式会社の協賛を得て、日本協会・読売新聞社・報知新聞社・日本テレビ放送網の協力により、第１回全日本少年少女バレーボール大会が開催された。昭和４８年３月に組織委員会、４月に実行委員会を開催し、大会要項が決定され全国４７都道府県バレーボール協会長に送付された。その大会要項の概要は次の通りである。

主　催	（財）日本バレーボール協会・読売新聞社・日本テレビ放送網・報知新聞社
協　賛	日本生命保険相互会社・オニッカ株式会社・ジェレンク株式会社
主　管	各都道府県バレーボール協会
期　日	昭和４８年７月２１日～８月３１日の間の１～３日間
種　目	男子６人制・女子６人制・男子９人制・女子９人制の４種別
競技規則	日本バレーボール協会制定６・９人制競技規則に準拠するただし、コートは７ｍＸ１４ｍ、ネットの高さは１ｍ８０ｃｍとする
表　彰	各会場・８チーム単位ごとに男女各優勝・準優勝
チーム名	「・・小学校」を使用しない
事務局	読売新聞社大阪本社事業本部内第１回大会は、全国３５都道府県で開催され、男子２７４チーム、女子１，０３７チーム、合計１，３１１チームの参加であった。

　翌昭和４９年第２回大会では開催県が４０都道府県に増加し、参加チームも１，６９８チームとなった。

昭和５０年度　日小連連盟結成の動きが始動

　昭和５０年日本協会指導普及委員会は新しい組織機構としてスタートした。委員会は指導部・公認コーチ審査部・普及部及び科学研究部の４部制となり、普及部の所管事項を次の２点とした。
１．小・中学校対策事業の推進
２．社会人、特に家庭婦人を対象とした普及施策の推進
　つまり、家庭婦人・中学生及び小学生を対象とした全国的な組織を創設することを急務の課題とした。

　昭和５０年第３回全日本少年少女バレーボール大会の開催都道府県は４２県に増加し、参加チームも２，０００チームを越え２，０４９チームとなった。大会実行委員会では今だ開催されていない未開催県の開拓のため各委員が北海道から九州まで各ブロックに出向き、その指導と普及活動を積極的に展開した。その結果、昭和５１年第４回大会では４５都道府県で開催され２，４７３チームが参加した。

昭和５２年度　日本小学生バレーボール連盟結成準備委員会結成

　昭和５２年日本協会は理事会において、小学生バレーの全国組織を作るため「全日本小学生バレーボール連盟結成準備委員会」（委員長藤原慎一）を結成した。以来２年間にわたり、全国各都道府県協会への働きかけと同時に、その名称、連盟の目的、組織、事業、経理、専門委員会等について慎重に審議を重ね、連盟規約の原案をまとめた。
　昭和５２年第５回全日本少年少女バレーボール大会の開催都道府県は４６県、３，１０７チームが参加した。そして翌昭和５３年第６回大会では遂に全国４７都道府県の参加を得、参加チームも３，８５４チームに増加した。

■ 連盟設立からの１０年

昭和５４年度（第１年次）日本小学生バレーボール連盟設立

　昭和５４年４月１５日、大阪ホテルコンソルトにおいて日本小学生バレーボール連盟設立総会が開催され、連盟設立の準備経過報告、連盟規約、役員、事業計画及び予算案が審議され、提案通り承認されて、全国の小学生バレーボール関係者の待望久しかった「日本小学生バレーボール連盟」は昭和５４年４月１日に遡及して誕生した。
　その連盟規約の目的には、「本連盟は、わが国における小学生バレーボールチームを有する団体を統括し、小学生バレーボールの普及発展を図り、小学生の心身の健全な発達に寄与し、その育成に努めることを目的とする。」と規定し、目的達成のための事業として次の事項を掲げている。
１．競技大会の開催
２．バレーボール教室の開設
３．指導者の育成
４．審判員の養成
５．競技規則及び施設用具の調査研究
６．その他目的達成に必要な諸事業
連盟役員は２年任期とし、初代会長に高橋哲雄会長、副会長に坂本郵次・吉原一男副会長、理事長に森坂三郎理事長が選任された。
だがこの時点で小学生連盟が結成されている都道府県は約半数であり、半数の県では未組織の状態であった。
　小学生連盟設立を機に全国大会開催の機運は見られたが、大会開催までには至らず次年度以降に持ち越された。第７回少年少女大会が継続開催されて全国２４０会場、４，４７３チーム（男子６１９チーム、女子３，８５４チーム）が参加した。
　８月１日、全国小学生バレーボール指導者講習会を岡山市で開催。
　１１月２９日、全国大会についての懇談会開催（東京福禄寿飯店）。
　２月１８日、第１回全国大会推進委員会開催（東京岸記念体育会館）
　３月７日、第１回全国大会開催運営委員会開催（東京岸記念体育会館）。
　この年日小連予算は、全国都道府県からの分担拠出金の徴収ができず、日本協会からの助成金２２０万円で運営された。

昭和５５年度（第２年次）小学生バレーボール全国大会の機運高揚

　第８回全日本少年少女バレーボール大会は、２８１会場、５，０９０チーム（男子８６９チーム、女子４，２２１チーム）が参加、第１回と比較すると会場数で３．３倍、チーム数において約５倍に達した。この全日本少年少女バレーボール大会は第８回をもってその輝かしい歴史に終止符を打ち、翌昭和５６年「ライオンカップ全日本小学生バレーボール全国大会」に発展的に移行すると共に、少年少女大会は都道府県を中心とした普及活動を目的とした形式に変更された。
　１月には全国大会の具体的開催内容が検討されて、そのスケジュール、会場、教育活動、運営経費、ルール、表彰、ＴＶ放映、組織等についての決定を見た。ルールの主なものは、バックセンター固定制、ネットの高さ２００ｃｍ、コート８ｍＸ１６ｍ、アタックライン・サービスライン２７０ｃｍ、ボール軽量４号である。２月には全国都道府県理事長会及び担当責任者会議を開催して大会要項及び運営についての徹底を図った。
この年日本小学生連盟は、規則（施設用具）委員会、審判委員会、競技委員会、指導普及委員会及び総務委員会の５委員会を設置し、それぞれの委員会の所管事項を決定し活動を開始した。また小学生連盟の未組織２３府県に対し連盟結成の促進を働きかける。

昭和５６年度（第３年次）ライオンカップ全日本小学生バレーボール全国大会開始

　日小連第２期目の役員には、高橋哲雄会長・吉原一男副会長・森坂三郎理事長は再任され、坂本郵次副会長に代わって豊田博副会長が就任した。
昭和５６年４月全国大会実行委員会・運営委員会を開くと共に全日本バレーボール小学生全国大会開催記念パーティーを開催した。そして８月１７日、日小連の悲願であり小学生バレーボーラーにとって待望久しかった「第１回ライオンカップ全日本バレーボール小学生全国大会」が東京において開催された。

　選手の宿舎は学生会館・本郷周辺の宿舎を利用した。全国各都道府県予選に参加したチームは女子３，１８７チーム、男子３４０チーム計３，５２７チームであった。４７都道府県の男女９６代表（開催地東京は２代表）によって競われた全国大会は女子榛原川崎スポーツ少年団（静岡）、男子天白クラブ（愛知）が栄光の第１回大会優勝により幕を閉じた。この大会が誕生した要因には次のようなことが考えられる。
１．日本小学生連盟が結成され、都道府県小学生連盟の活動が整備・充実したこと。
２．文部省次官通達による対外競技に対する規則が緩和されたこと。
３．全日本少年少女大会の参加チーム数が５，０００チームを越えたこと。
４．小学生バレーボールを社会体育の立場からとらえ運営に当たったこと。
５．全日本小学生バレーボール愛好者の全国大会に寄せる熱望が高揚したこと。
更には日本協会松平康隆専務理事、日本小学生連盟吉原一男・豊田博両副会長の小学生バレーボール普及に対するなみなみならぬ努力とその功績と共に、大会共催の読売新聞社、
日本テレビ放送網、協賛のライオン株式会社、そして陰の力として大会を支えてくれた第１広告社の献身的な支援を忘れてはならない。

昭和５７年度（第４年次）日小連（財）日本協会の加盟団体として承認

　昭和５７年５月９日、日本協会理事会において日小連を加盟団体として承認され、助成金４００万円が予算措置された。日小連においても都道府県小連分担金を３万円とし、都道府県小連への助成金を２万円に決定した。
正しい小学生バレーボールの普及のため株式会社アシックスの協賛による「アシックス全国ちびっ子バレーボール教室」がスタート、前後期各１４県、２８県で開催し、残りの県は朝日生命厚生事業団バレーボール教室が実施された。
８月１６日第２回ライオンカップ全日本バレーボール小学生全国大会が開催され、女子４，４７５チーム、男子４５１チーム、計４，９２６チームが参加した。選手の宿舎及び教育活動はオリンピック青少年センターを中心に実施した。
１２月２６日第１回日小連全国審判研修会を開催、ハンドリング基準の統一を図った。
３月２６日第１回日本小学生バレーボール指導者講習会を広島県で開催。

昭和５８年度（第５年次）第２代会長に吉原一男会長が就任

　日小連第３期目の役員改選があり、第２代会長に吉原一男会長・理事長に松尾栄之理事長が選任され、副会長には喜島慶一郎・豊田博・藤原慎一・森坂三郎の４氏が就任した。
４月１日付けで日小連・中体連専門部・家庭婦人連盟が日本協会の加盟団体となる。
８月１４日、第３回ライオンカップ全国大会開催。第８回全国少年少女大会の参加チーム数を越え５，３４７チームが参加した。

昭和５９年度（第６年次）小学生指導者講習会東・西日本２会場で開催

　６月１４日、第４回国際ミニバレーボール・シンポジウムがフランス・モンペニエで開催され、日本から日小連の小林あつ子総務委員長、佐藤尚指導普及委員長が参加。
８月１３日、第４回ライオンカップ全国大会開催。ロス・オリンピックの選手団が教育活動を訪問する。参加チームに関して北海道は地域的に広いため南北に分け南北北海道で男女各２チームとし、計９８チームとなる。大会使用球について１９０ｇから２１０ｇに変更した。
全国の予選大会参加チームは６，１５１チームとなり６，０００チームを越える。
全国小学生バレーボール指導者講習会を参加指導者の便宜を図り東西２会場で開催することとなり、８月２５日岡山県で西日本講習会を開催し、９月１４日静岡県で東日本講習会を開催した。
また、日小連公認審判員制度を採用し、公認審判員認定講習会を１２月８日、奈良生駒市総合公園体育館で３０名の参加を得て開催した。
アシックス全国ちびっ子バレーボール教室を増設して３０都道府県で実施。

昭和６０年度（第７年次）全国大会参加一万チーム達成キャンペーン開始

　日小連第４期目の役員改選があり、会長・副会長・理事長共に留任を決定。
第１０回全国大会を目標に「一万チーム達成キャンペーン」を展開することとなる。
日小連マーク、日小連旗が完成、全国に普及させる。
８月１２日、第５回ライオンカップ全国大会開催。全国大会に参加したチームから提供されたボールをスリランカの子供たちに寄贈した。
ＦＩＶＢアコスタ会長が視察され挨拶をいただく。全国の予選大会参加チームは前年度より１，３０４チーム増え７，４５５チームとなる。
８月１４日には第５回国際ミニバレーボール・シンポジウムを日本で開催、豊田・松尾・藪野・藤田・小林の各氏が発表、総勢２１１名の参加を得て盛会であった。
日小連東日本指導者講習会を同時開催し３０名の参加を得る。
西日本指導者講習会は１２月２５日に開催され参加者７１名。
アシックス全国ちびっ子バレーボール教室は例年通り３０都道府県で開催された。

昭和６１年度（第８年次）初の小学生バレーボール国際親善交流試合開催

ライオンカップ参加一万チーム達成キャンペーンの施策として、日本協会ブロック理事懇談会において、６２年度から次のことを実施することが提案された。
１．小学生東西大会及びブロック大会の開催。
日小連で検討した結果、東西大会は開催不可能となる。ブロック大会は株式会社アシックスの協賛を得て開催することとなる。
２．教員大会に小学生指導者部門を追加する。
　　ＢＣ固定制、ボール５号球、ネット２ｍ２０ｃｍとする。
３．草の根指導者講習会を開催する。
　　山間僻地等へ指導者が赴き、指導者講習会を実施する。
４．指導者講習会では、今年度から資格認定を行う。
　７月２９日、アシックス全国小学生バレーボール指導者資格認定講習会が札幌真駒内屋内競技場で東日本会場として開催。
　８月２８日には京都の三菱自動車京都体育館で西日本会場として開催された。
　８月５日、チャイニーズ・タイペイ小学生チーム男女が親善交流試合のため来日し初の国際交流試合が行われた。
　静岡県の小学生チームを中心に交流すると共に、後半はライオンカップを見学した。
　８月１４日、第６回ライオンカップ全日本バレーボール小学生全国大会が開催され、男子６９１チーム、女子７，５６７チーム、計８，２５８チームが参加した。
この大会から大会委員長を日小連理事長が担当することとなった。
アシックス全国ちびっ子バレーボール教室は例年通り３０都道府県で開催された。

昭和６２年度（第９年次）全国４７都道府県で小学生連盟結成

　日小連第５期目の役員改選があり、吉原一男会長・喜島慶一郎・豊田博・藤原慎一３副会長は留任し、第３代理事長に渡部晴行理事長が就任した。

宮崎・福井の両県に小学生連盟が結成され、全国４７都道府県に小学生バレーボール連盟が結成された。
日小連発足９年目にして名実共に全国組織となった。
７月３１日、昨年のブロック懇談会で提案された小学生指導者の競技大会が、、「全国小学生バレーボール指導者・教職員大会兼指導者講習会」として大阪府立体育館において、男子２５・女子８府県が参加して開催された。
講習会では専門教科Ａコース２０単位が認定された。
３月２７日、名古屋市体育館で開催した全国小学生バレーボール指導者講習会では専門教科Ｂコース２０単位が認定された。
また、株式会社アシックス協賛による「アシックス全国小学生バレーボール・フェスティバル」を９ブロックで開催した。
８月７日、チャイニーズ・タイペイ小学生チーム男女が親善交流試合のため来日。
８月１４日、第７回ライオンカップ全日本バレーボール小学生全国大会が開催された。
男女計８，５７８チームが参加。この大会から石井競技委員長の提案により全試合のラインズマン・点示員を東京都小学生連盟の小学生が担当することとなった。
小学生のきびきびした態度、的確なジャッジ等極めて好評であった。
１２月２８日、男子沖縄西原クラブ、女子東金町ビーバーズの２チームがチャイニーズ・タイペイへ遠征。各地で親善試合を行う。また、３月２４日には男子尼崎北スポーツ少年団、女子旭川神居ジュニアの２チームがイタリア遠征。
親善交流試合を行うと共にバチカンにおいてローマ法王に謁見する。

昭和６３年度（第１０年次）ライオンカップ参加チーム一万チームを達成

昭和６３年４月、日本協会の指導のもと、第１０回大会までにライオンカップ大会参加一万チーム達成を目標に、参加チームの少ない県１４県を対象に全国７会場にあいて特別懇談会を開催し、都道府県大会への参加拡大を図った。
その結果、８月１２日から開催した第８回ライオンカップ大会には、男子８６３チーム、
女子９，１８８チーム、計１０，０５１チームの参加を見ることができ、日本協会・日小連が共通の目標として取り組んだ「大会参加１０，０００チーム達成キャンペーン」は第１０回大会を待たずこの年日本小学生連盟結成１０周年に相応しい快挙となった。
７月２８日、第２回全国小学生バレーボール指導者・教職員大会兼指導者講習会が大阪府立体育館で開催された。
翌２９日にはミニ・ソフトバレー指導者研修会が実施され５８名の参加者であった。
日小連の組織として「ミニ・ソフトバレーボール委員会」も設置された。
８月１０日、チャイニーズ・タイペイ小学生チーム男女が親善交流試合のため来日。
アシックス全国ちびっ子バレーボール教室は例年通り２４都道府県で開催された。
指導者講習会は３月２６日愛媛大学体育館において実施された。

とっぷ　｜　運営基本方針　｜　役員の紹介　｜　事業計画　｜　トピックス　｜　１０周年までの変遷　｜　足跡　｜　ルールの変遷　｜　お問い合わせ